市中肺炎は病院の外で発症した、または入院直後に確認された肺炎です。院内肺炎は入院時に存在せず潜伏もしていなかった肺炎が、一般に入院48時間以降に発症したものです。気管挿管後48時間以降に発症する人工呼吸器関連肺炎は別に評価します。日本では医療・介護との関わりが深い肺炎も独自の枠組みで扱い、治療目標と耐性菌リスクを確認します。[1][2][3]

発症する場面

市中：自宅・職場など。院内：入院後に新たに発症。

確認する背景

市中：流行、持病、誤嚥。院内：入院日、手術、人工呼吸器、院内処置。

病原体の考え方

市中：肺炎球菌など。院内：施設ごとの菌と耐性率を重視。

検体

重症度と治療への影響で培養・抗原・遺伝子検査を選択。院内では良質な呼吸器検体をより重視。

治療

どちらも重症度、アレルギー、腎機能、最近の抗菌薬、過去の菌から選ぶ。

市中・院内という分類は最初の見通しを助けますが、同じ分類でも原因菌と重症度は異なります。日本の市中肺炎でも病原体が特定できない例があり、発症環境と検査結果を組み合わせます。[1][3][6]

耐性菌リスクでは、過去に検出された耐性菌、最近の抗菌薬・入院、気管切開、慢性肺疾患、呼吸不全、生活機能などを確認します。以前使われた医療関連肺炎という大きな区分だけでは、耐性菌を十分正確に予測できないことが系統的レビューで示されています。必要以上に広い抗菌薬は副作用や耐性化を増やす一方、リスクの高い重症患者では初期治療を狭くしすぎない判断も必要です。[1][3][4][5]

重症例や耐性菌リスクがある場合、可能なら抗菌薬開始前に喀痰・気道検体や血液培養を採ります。ただし採取のために必要な初期治療を大きく遅らせません。胸部画像で肺炎と合併症を確認し、酸素化、血圧、意識、腎機能などから重症度を評価します。喀痰グラム染色は良質な検体で原因菌を絞る助けになりますが、陰性でも肺炎や細菌感染を除外できません。[1][2][3][7]

市中肺炎では年齢、持病、重症度、最近の抗菌薬などから初期治療を選びます。院内肺炎では入院期間、人工呼吸器、施設の耐性率、最近使った抗菌薬を加えます。培養で原因菌と感受性が分かり、呼吸・循環が改善していれば、薬の範囲を狭めることを検討します。治療期間は原因菌、合併症、免疫状態、臨床的な安定で決め、分類名だけで一律にしません。[1][2][3][4]

お薬手帳、退院時の書類、過去の培養結果、薬剤アレルギー、入院・施設利用の時期を持参します。自宅で発症しても最近の医療歴が治療選択に影響するため、分かる範囲で伝えてください。