肺腺がんは、腺をつくるような形態や粘液産生などの特徴を示す非小細胞肺がんです。肺の末梢に生じることが多く、検診や別の目的のCTで見つかる場合があります。喫煙との関連はありますが、女性や非喫煙者にも多いことが知られています。[1]

「腺がんだから軽い」「非喫煙者だから進行しない」とは言えません。病期、病理学的な亜型、遺伝子変化などで性質は異なります。症状がなくても精密検査の指示を受けたら受診し、咳・血痰・息切れがある場合は検診を待たず相談します。

気管支鏡や針生検などで採取した細胞・組織を病理医が評価し、必要に応じて免疫染色で腺がんへの分化を確認します。CT、PET/CT、脳MRIなどは病変の広がりを調べます。病理診断と病期診断は役割が異なります。[2]

手術を行った場合は、切除標本から浸潤の範囲や増殖パターンなどがより詳しく分かります。IASLCのグレード分類と予後との関連を検討した系統的レビューもありますが、グレード単独で個人の見通しや治療を決めるものではありません。[3]

EGFR、ALK、ROS1、BRAF、MET、RET、NTRK、KRAS、HER2など、治療薬の選択につながる遺伝子変化を調べることがあります。複数の遺伝子をまとめて調べる検査や、組織が少ない場合に血液中の腫瘍由来DNAを調べる検査が使われる場面もあります。[4]

PD-L1は免疫療法を検討する情報の一つです。遺伝子変化とPD-L1は同じ検査ではなく、陰性でも治療がないという意味ではありません。検体が判定に十分だったか、全ての結果が揃う日、結果前に治療を始める必要があるかを尋ねます。[5]

病変が局所に限られ、体の状態が許せば手術を検討します。呼吸機能、心臓の状態、病変の位置などを評価し、切除範囲を決めます。手術が難しい場合や希望に応じて、定位放射線治療などを検討することがあります。[6]

手術後は病理病期、リンパ節、腫瘍の性質などから追加の薬物療法を検討します。特定の遺伝子変化がある場合の術後治療など選択肢は更新されるため、現在のガイドラインと保険適用に基づいて相談します。手術を受けたら必ず追加治療が必要というわけではありません。

治療可能な遺伝子変化が見つかれば、それに対応する分子標的薬を優先する場面があります。該当する変化がない場合も、PD-L1、病変の広がり、症状、臓器機能から、免疫チェックポイント阻害薬や細胞障害性抗がん薬などを検討します。

同じ腺がんでも治療順序は一律ではありません。治療目的、期待できる効果、副作用、通院頻度、仕事や家庭の事情を相談します。息苦しさや痛みを和らげる支持療法・緩和ケアは、治療を諦めることではなく、がん治療と並行して受けられます。

病期、遺伝子検査、PD-L1、呼吸機能、治療開始の緊急度を一枚に書きます。遺伝子検査が陰性なら、判定できた項目と検体不足の項目を分けて確認します。治療の候補ごとに目的、通院、主な副作用、悪化時の連絡先を尋ねてください。

家族と相談する時間やセカンドオピニオンを希望する場合は、治療開始を遅らせても安全な期間を主治医へ確認します。急な強い息苦しさ、意識の変化、多量の喀血は、予定受診を待たず119番を考えます。