PMDDは月経前不快気分障害の略称です。月経前に強い落ち込み、不安、怒り、気分の揺れなどが繰り返し、仕事、学業、家事、対人関係を大きく妨げます。体の症状を伴うこともあります。PMSより精神症状が目立つことがありますが、単に「PMSがつらい」という印象だけで診断するものではありません。[1]

診断基準の項目に当てはまるかを確認する一方で、実際にどのような支障があるかを大切にします。診断基準に満たなくても、苦痛が強ければ相談・治療の対象です。仕事を休めていないから軽い、周囲に気づかれないから問題がない、ということでもありません。[2]

月経に伴う不調があることは、本人の性格や意思の弱さを意味しません。月経が始まると軽くなるために受診をためらう場合も、つらい時期の状況を記録して相談できます。

DSM-5に基づくPMDDの診断では、次の内容を組み合わせて評価します。以下は診察で何を確認するかの要約で、自己採点で診断を確定するためのチェックリストではありません。[3]

• 時期：多くの周期で月経前の最後の1週間に症状があり、月経開始後数日で改善し、月経後の週には少ないかほぼなくなること。過去1年の経過も確認します。
• 症状：定められた11の症状領域から合計5つ以上があり、その中に強い気分の揺れ、怒り・イライラ、落ち込み、緊張・不安の少なくとも1つが含まれること。
• 影響：本人の強い苦痛、または仕事・学校・普段の活動・人間関係への明らかな支障があること。
• ほかの原因：うつ病などの悪化だけでは説明できず、薬や物質、体の病気などの影響も評価されていること。

気分以外には、興味の低下、集中困難、だるさ、食欲や睡眠の変化、圧倒される感じ、乳房の張り・むくみなどの身体症状が評価に含まれます。複数の身体症状を別々に数えて診断項目を増やすなど、項目数だけの判断はできません。[3]

少なくとも2回の症状がある周期で、毎日の記録によって周期性を確認します。記録を揃える前に暫定的な見立てを行い、必要な支援を開始することもあります。「2か月何もできない」という意味ではありません。[1][3]

うつ病や不安症などの症状が普段からあり、月経前にさらに強くなることを月経前増悪といいます。PMDDと見える症状でも、月経後にどの程度残っているかで診療方針が変わります。一度の記憶だけで判断するより、調子のよい期間も含めた記録が役立ちます。[1]

月経後も落ち込みが続く場合や、月経と無関係に症状が強くなる場合は、その経過を隠さず伝えてください。別の病気があると分かっても月経前の苦痛が否定されるわけではなく、両方に対応するための情報になります。

眠らなくても平気なほど活動的になる、普段と違って考えが止まらない、大きな買い物や危険な行動が増える時期がある場合も、診察で伝えます。双極症などの評価や、抗うつ薬を使う際の安全確認に関わります。自己判断で診断名や薬を決めず、精神科の担当医と共有してください。[1]

まず、月経日、気分・体の症状、生活への影響、これまでの精神科・婦人科の受診歴、薬、妊娠希望を確認します。記録は紙でもアプリでも構いません。症状を毎日評価するDRSPなどが使われる場合もあり、記録様式は受診先と相談できます。[4]

PMDDを確定するための単独の採血検査はありません。月経不順、持続する疲労、動悸などがあれば、妊娠や甲状腺の病気などを調べることがあります。内診・超音波検査も、伴う症状や診察の目的に応じて提案されます。不安がある場合は検査前に伝えてください。[1]

診察でうまく話せなくなる場合は、伝えたいことを3つだけメモして持参しても構いません。「困る時期」「できなくなること」「今、心配なこと」が分かると相談を始めやすくなります。同行者がいても、本人だけで話したい内容があると伝えられます。

月経との関係やホルモン治療については婦人科・産婦人科で相談できます。強い抑うつ・不安、自傷のおそれ、日常生活の大きな支障、ほかの精神疾患が疑われる場合には精神科・心療内科の支援も重要です。紹介は「婦人科の問題ではない」という意味ではなく、必要な評価を組み合わせるためです。[1]

治療には心理療法や生活調整、SSRI、ホルモン薬などがあり、複数を組み合わせることがあります。SSRIは複数の無作為化比較試験をまとめた研究で症状軽減が示されていますが、副作用や国内適応を確認しながら選びます。PMS・PMDDの薬の効果と注意点で比較できます。[5]

すでにうつ病などの治療を受けている人は、婦人科に現在の処方を伝え、元の担当医にも月経前の変化を共有しましょう。新しい薬を追加する際は、重複や相互作用、どの医師が経過を見るかを確認します。

落ち込みが急に強まった、服薬開始後に強い焦りや興奮が出たなどの変化も、処方医へ速やかに連絡します。連絡先と、診療時間外に困った場合の相談先をあらかじめ確認しておくと役立ちます。[1]

日常生活では、本人の希望に合わせて休息、予定の調整、家事の分担などを相談できます。周囲が症状を責めたり、月経が来れば治ると受診を止めたりせず、本人が何を困っているかを聞くことが支援の出発点になります。