NIPTの時期と費用
予約前の確認点

日本医学会の認証制度の案内では、NIPTは妊娠9〜10週以降の検査とされています。実際の開始週数、受付の上限、予約枠は施設で異なります。妊娠週数は自己計算だけでなく、健診で確認された出産予定日と合わせて伝えてください。[1]

「今すぐ検査を決めなければ」と焦る必要はありませんが、説明を聞く予約には時間がかかることもあります。気になっている段階から、現在の週数で相談できる日時を問い合わせます。陽性後の確定的検査や、その結果説明まで含めて予定を組むことが大切です。[2][3]

多胎妊娠、これまでの妊娠経過、他の検査での所見などにより、説明や対応が異なる場合があります。予約先に伝え、そこで受ける検査が自分の状況に合っているかを確認します。一般的な受付案内だけで、自分が受検できると判断しないでください。

羊水検査は原則15週以降、絨毛検査は学会資料では10〜14週が標準です。すべての施設で両方を受けられるわけではなく、結果の確認にはさらに日数が必要です。具体的なスケジュールは、現在の週数と検査結果をもとに受診先と相談します。[3][1]

結果が遅れていることだけから陽性・陰性を推測しないでください。連絡予定日を過ぎた場合や、結果待ちの間に別の検査で所見を指摘された場合は、検査施設へ確認します。

出生前検査は原則自費です。日本医学会の患者向け案内ではNIPTの費用は10万円弱〜20万円ですが、全国共通の価格ではありません。これは2026年11月3日に確認した案内の目安で、見積もりや料金の保証ではありません。施設の最新料金を確認してください。[1][2]

• 事前・事後の相談料：検査料金に含まれるか、相談だけでも費用がかかるか。
• 再採血・判定保留：再検査の料金と、結果が出ない場合の扱い。
• 陽性後の確定的検査：検査料・紹介先の受診料が含まれるか、適用条件があるか。
• 付随する費用：超音波、文書料、交通費など、受診全体で必要な負担。
• 予定を変える場合：キャンセル期限や返金の条件。

「追加費用なし」と書かれていても、どの検査・どの施設・どの条件まで含むかを確認します。通常の妊婦健診や、病気を疑って行う診療と費用の扱いが同じとは限りません。見積もりを項目ごとにもらうと、説明を振り返りやすくなります。

料金に加え、検査前後に遺伝カウンセリングを受けられるか、陽性・判定保留のときに誰が相談に応じるか、確定的検査や小児科の相談へつながるかを確認します。認証制度は、このような相談・診療の体制も含めたものです。[4][2]

こども家庭庁事業の認証施設一覧から調べることができます。掲載だけで空き状況や紹介状の要否までは分からないため、予約方法は施設へ問い合わせてください。検査を受けるか未定でも、相談できる場合があります。[2]

• 健診で確認した妊娠週数・出産予定日、母子健康手帳。
• これまでの超音波・血液検査などの結果や紹介状。
• 持病、妊娠・出産の経過、使用中の薬とサプリメント。
• 知りたいこと、知ることへの不安、通院や費用で困ること。

薬が検査に影響するか心配な場合も、自己判断で中止せず、検査施設と処方医に確認してください。何を準備するかは施設の案内を優先します。必要なものが分からないために相談そのものをためらう必要はありません。

受ける・受けないの判断に迷う場合は、NIPTの対象と結果の限界を確認し、検査後に必要になる判断も含めて説明を受けましょう。[3][4]