食物アレルギーでは、体を守る免疫の仕組みが、食べ物の成分に反応して症状を起こします。「苦手だから」「気持ちの問題だから」と片づけることはできません。一方、食後の腹痛や赤みがすべてアレルギーというわけでもありません。いつ、何を、どれくらい食べて、その後どうなったかが診断の手がかりです。[1]

原因になる成分をアレルゲンと呼びます。主にたんぱく質が関わりますが、症状が出る量や調理法は子どもによって違います。「同じ卵アレルギーの子が食べているから大丈夫」と他の人の食事を基準にせず、本人の診療で確認した範囲を守ります。[5]

これ以外にも魚卵、魚、えび・かに、そば、果物などが原因になることがあります。国内の全国実態調査では、原因食物の構成が年齢によって異なります。ただし、この調査は症状が起きて医師から報告された事例の集計で、すべての子どもの有病率を示すものではありません。[3]

日本の大規模出生コホート研究JECSでは、保護者が報告した即時型食物アレルギーの割合は1歳で7.6％、2歳で6.7％、3歳で4.9％でした。これは質問票に基づく値で、全員が食物経口負荷試験で確認された割合ではありません。年齢や調査方法が違う数値は、そのまま比較できない点に注意が必要です。[2]

2024年の国内保険請求データを用いた研究では、6歳未満の診断例の割合が10年間で増加していました。受診のしやすさや診断・記録の変化も影響し得るため、「子どもの免疫が一律に弱くなった」などと原因を決めつけることはできません。[4]

例えば、牛乳を飲んだ後のお腹の張りや下痢には、乳糖をうまく分解できない「乳糖不耐症」が関わることがあります。口の周りだけの赤みには食べ物の刺激や接触が関わる場合もあります。しかし、写真や症状の名前だけで区別することはできません。広がる症状や呼吸の変化があれば、見分けようと待たずに受診します。[1]

一方、食べてから数時間後の繰り返す嘔吐など、一般的な特異的IgE検査だけでは判断できないタイプの食物アレルギーもあります。「血液検査が陰性だったから絶対に違う」とも言い切れません。[1]

1. 食品名・商品名と、分かる範囲の原材料を残します。
2. 量、加熱の程度、食べ始めた時刻を書きます。
3. 最初の症状と時刻、その後の変化、薬の使用を記録します。
4. 以前は同じ食品を食べられていたかも伝えます。

救急対応が必要なときは、メモや撮影を後回しにしてください。落ち着いてから整理できる範囲で十分です。原因を確かめるために、家でもう一度食べさせる必要はありません。[5][6]

成長に伴って食べられるようになる食品もあります。食べられる範囲を見直す時期は、食品、これまでの反応、検査の変化などで異なります。「数値が下がったから」と自己判断で再開せず、必要に応じて医療機関での食物経口負荷試験を相談します。[5]

症状なく普段から食べられている食品まで、検査結果だけを理由に広く避けると、栄養や生活の負担が増えます。新たに検査が陽性と分かったときも、現在の摂取状況を主治医へ伝えてから方針を決めてください。[5]