日本の「授乳・離乳の支援ガイド」では、離乳食の開始は生後5〜6か月頃を目安とし、首のすわり、支えたときの座位、食べ物への関心など、赤ちゃんの発達も確認します。食物アレルギーの予防を理由に、開始を遅らせる根拠はありません。[1]

ここでいう「遅らせない」は、離乳の準備ができていない赤ちゃんに無理に食べさせる意味ではありません。また、既に症状が出た食品を再び食べさせる指示でもありません。予防の話と、診断されたアレルギーの治療は分けて考えてください。[1][7]

2023年の系統的レビューは23試験・約1万4千人を含みました。卵とピーナッツには比較的確かな根拠がある一方、牛乳などでは導入時期と予防効果の関係に不確実な点が残っています。食品ごとの違いを無視して「何でも早くたくさん」とは言えません。[2]

PETITでは加熱卵の導入だけでなく湿疹の治療を併せて行い、LEAPでも研究参加前の評価がありました。これらの結果は参考になりますが、対象や手順を省いて家庭で再現するためのレシピではありません。[3][4]

複数のアレルゲン食品を乳児期早期に導入したEAT試験では、参加者全体の解析で食物アレルギーの明確な減少を示しませんでした。指示どおり継続できるかなど、家庭で実行する難しさもあります。[5]

系統的レビューでも、複数食品の早期導入には介入を途中でやめる人が多いという課題がありました。研究の結果だけで、家族に厳密な摂取日程や量を押しつけることは適切ではありません。[2]

1. 湿疹や食後の症状など、先に相談が必要な状態がないか確認します。
2. 発達に合うなめらかさ・硬さに調理し、安定した姿勢で大人が見守ります。
3. 新しい食品は少量から、体調のよいときに進めます。
4. 症状が出た食品は自己判断で再挑戦せず、食べた量と経過を伝えて相談します。

卵は十分に加熱するなど、食品ごとの衛生と食べやすさにも注意します。診察で個別の指示がある場合は、その指示を優先してください。予防のための特定の量や日程を、すべての赤ちゃんに共通のルールとして示すことはできません。[1][7]

「今週は何品目増やせたか」だけで判断せず、機嫌、食べる姿勢、飲み込み、体重の経過も見ながら進めます。離乳食が進まない、食事の時間が苦痛になっているときは、自治体の乳幼児相談や小児科、管理栄養士に相談して構いません。[1]

湿疹が強い、治療しても続く、既に食後に症状があった、食物アレルギーと診断されている場合は、新しい食品や原因が疑われる食品の進め方を主治医と相談します。湿疹の治療をせず、食品だけを急いで増やすことは勧められません。[3][7]

消費者庁は、硬い豆やナッツ類を5歳以下の子どもに食べさせないよう注意喚起しています。砕いた粒でも気道に入り込むおそれがあります。ピーナッツの予防研究を知っても、硬い粒や飲み込みにくい形を赤ちゃんに与えないでください。[6]

また、妊娠中・授乳中に母親が特定の食品を避ければ子どものアレルギーを予防できる、とは示されていません。本人に医学的な理由がある場合を除き、予防目的で独自に食事制限を始めないでください。[1]

もし食後に息苦しさ、繰り返す嘔吐、ぐったりするなどの強い変化があれば、離乳食の進め方の相談より救急対応が先です。予防のために食べた食品でも反応が起こる可能性があります。[8]