分類は改訂されるため、自分の診断書に書かれた版と病期を担当医に確認してください。大きさだけでなく、腎静脈・下大静脈への進展もT分類に関わります。[1][7]

概略としてⅠ期・Ⅱ期は腫瘍が腎臓内にとどまり、Ⅲ期は主要静脈や周囲組織、所属リンパ節へ広がった状態、Ⅳ期は隣接臓器を越える進展または遠隔転移がある状態を含みます。詳細な病期は画像と病理で決まり、同じ期でも治療は一様ではありません。[5][7]

腎臓・腎血管・リンパ節は造影CTまたはMRIで、肺は胸部CTなどで評価します。骨痛があれば骨の画像、神経症状があれば脳画像を追加します。無症状の全員にすべての検査を行うのではなく、病期と症状で選びます。[4][7]

局所腎がんでは手術が中心で、小さく技術的に可能な場合は腎部分切除を検討します。大きさ、腎門部との位置関係、静脈進展、反対側の腎機能などから根治的腎摘除が適することもあります。小さな腫瘍で手術リスクが高い場合は監視療法や凍結療法などを検討します。[5][7][9]

同じⅠ期でも、腫瘍が腎臓の外側にあるか腎門部に近いかで手術の難しさが異なります。腎機能が低い、片腎、両側腫瘍、糖尿病・高血圧がある場合は、腎機能温存の重みが増します。標準治療と技術的に可能な治療を分けて説明してもらいます。

転移性腎がんでは、組織型とIMDCなどのリスク分類、症状、転移部位、自己免疫疾患、臓器機能を踏まえ、免疫チェックポイント阻害薬と分子標的薬などの併用療法を検討します。限られた転移への手術・放射線、骨症状への治療、緩和ケアも診断時から組み合わせます。薬剤の国内承認・保険適用は変わるため、具体的な選択は最新情報を確認します。[1][5][7][12]

セカンドオピニオンは治療への不信を示すものではありません。選択肢が複数ある時や希少組織型では、画像と病理を共有して相談できます。

治療方針が決まったら、開始までに起こり得る症状と連絡基準、治療効果を何で判定するか、予定変更の条件を確認します。働き方、介護、通院距離、費用など生活面も医療者へ伝えて構いません。