月経が遅れた後の出血や、普段と違う片側の痛みは、妊娠に関連する異常の可能性もあります。妊娠検査がまだ陽性でなくても、強い症状を放置しないでください。受診先には最後の月経、出血が始まった日、痛みの場所を伝えます。[2]

緊急症状がなくても、痛みが強くなってきた、月経以外にも痛む、鎮痛薬を適切に使っても生活できない場合は婦人科・産婦人科へ相談します。受診前に何周期も我慢して様子を見る必要はありません。[1]

月経困難症には、明らかな原因疾患がない「機能性」と、子宮内膜症・子宮筋腫・子宮腺筋症などに伴う「器質性」があります。機能性でも強い痛みが出ることがあり、痛みの強さや年齢だけでは区別できません。[1]

月経の開始頃に下腹部が締めつけられるように痛む、吐き気や下痢を伴う場合もあります。一方、痛む期間が長くなる、出血が増える、排便時や性交時にも痛むなどの変化は、診察で伝えたい情報です。検査を受けた後も症状が続く場合は、結果と合わせて経過を見直します。[1]

生理前の気分の落ち込みやイライラが主な悩みなら、PMS・PMDDの症状と治療も参考になります。月経前の不調と生理痛は併存することがあるため、一方に決めつけず困っている時期を伝えます。

受診時には、月経日、痛みが続く日数、薬の名前と使った回数、休んだ日を分かる範囲で持参します。「痛みが10段階でいくつか」に加えて、授業に出られない、夜に眠れないなど具体的な支障を伝えると、治療の目標を相談しやすくなります。[1]

内診や超音波検査は、症状と本人の状況に合わせて選びます。腟からの検査が不安な場合は、診察前にそのことを伝えてください。お腹からの超音波など、必要な情報を得る方法を相談できます。すべての人に同じ検査を一律に行うわけではありません。[1]

聞きたいことが多い場合は、「原因を調べたい」「次の月経の痛みを軽くしたい」など、優先したいことをメモしておくと便利です。付き添いと別に話したい内容があれば、受付や診察時に希望を伝えられます。

鎮痛薬は痛みへの基本的な対応です。毎月の支障が大きい場合や鎮痛薬だけでは十分でない場合は、ホルモン治療も相談します。症状の緩和と原因の確認は並行して進められます。治療を受けるために、痛みを限界まで我慢する必要はありません。[1]

同じ薬がすべての人に合うわけではありません。妊娠を希望する時期、過去の副作用、毎日飲むことの負担、装着する治療への希望も選択の材料です。子宮内膜症などの病気が見つかった場合は、その病気の管理も含めて方針を決めます。

• 急ぐ症状を確認：突然の激痛、失神、大量出血、妊娠の可能性がある腹痛は早急に相談します。
• 生活の支障を伝える：休んだ日、眠れなかった日、薬を使ったタイミングをメモします。
• 使える治療を確認：持病、併用薬、妊娠希望を共有し、効果とリスクを比較します。
• 次回の評価を決める：痛みだけでなく、生活がどの程度戻ったかと副作用を確認します。

温める、休息を取る、負担の少ない運動を取り入れるといった工夫は、薬の治療と組み合わせて考えます。「生活習慣が悪いから痛い」と自分を責める必要はありません。セルフケアを続けても支障があるなら、治療の相談へ進んでください。[1]

治療を変える場合は、何を理由に変更するかを確認します。痛みが残るのか、不正出血が困るのか、費用や通院が負担なのかによって次の選択肢が変わります。薬を増やすことだけが見直しではありません。

LEPは、血栓症の既往、前兆を伴う片頭痛、年齢と喫煙状況などによって使えない場合があります。妊娠の可能性、授乳、手術予定も処方前に伝えてください。添付文書上の制限は製剤ごとに確認します。[7]

月経困難症の診断に基づく承認薬などは保険診療の対象になりますが、避妊目的の処方とは扱いが異なります。初診・検査・薬・装着や再診を合わせた費用、通院頻度を確認してください。ここでは施設や薬によって異なる金額を一律に示していません。[1]

不正出血が長引く、出血量が増える、だるさや動悸がある場合は処方医に連絡します。軽い副作用と思っても、生活に支障があれば相談できます。次回予約を待ってよい症状かどうかも、開始時に確認しておきましょう。[5]